ビットコインは世界政府を崩壊させる陰謀?製作者が知られていない理由

今回は、インターネットに次ぐ大発明と喝采されながら、同時に21世紀最大のミステリーとも呼ばれているビットコインの謎ついて解説します。

この動画を見ている人で、ビットコインを知らない人はいないと思いますが、製作者について知っている人は少ないと思います。

ビットコインの時価総額は10兆円を超えています。ビットコインの製作者は大富豪になっているはずですが、テレビで見かけたことはありませんね。実はビットコインを制作した人物は世界中が血眼になって探しているのですが、発見できていないのです。唯一の手掛かりは「ナカモト・サトシ」というハンドルネームで書き込まれた掲示板のチャットだけです。

ネットでは、「CIAのような政府機関が作ったのではないか」、あるいは「イルミナティのような闇組織が作ったに違いない」と様々な憶測が飛び交っていますが、未だ特定できていません。

ビットコインについて、一つだけ明らかになっていることは「作られた目的」です。

 

ビットコインは単なる電子通貨ではありません。

ビットコインは、旧来の金融システムを破壊することを目的として作られており、世界政府を脅かすほどの巨大なテクノロジーを持っています。

ビットコインの目的とはズバリ、中央銀行の権力を失墜させることです。中央銀行とは、日本でいえば日銀のことで、通貨を発行している政府機関です。

もしこの目的が達成された場合、私たちが銀行に預けているお金はどうなってしまうのでしょう?まずは、ビットコインの生みの親である「ナカモト・サトシ」について紹介します。

 

世界政府を震撼させた謎の人物「ナカモト・サトシ」

 

2008年、海外の掲示板に、ナカモト・サトシと名乗る人物が現れ、ビットコインの構想について発表しました。その翌年には、Web上でビットコインのプログラムが稼働し、送金が開始されています。ビットコインはプログラマーの間ですぐに有名になり、優秀な人物が次々にプロジェクトに参加し始めました。ところがナカモトは、主要メンバーにビットコインの運営を任せると、早々にWeb上から姿を消してしまいます。

世界中のハッカーや政府機関がナカモトを追跡しましたが、見つけ出すことはできませんでした。

そして驚くべきことに、ナカモトのWeb上の財布には現在価値にして、約1兆円ほどのビットコインが保管されているのですが、現在に至るまで一度も換金していません。

なぜ姿を消す必要があったのでしょうか?それには明確な理由があります。それは自らの身の安全を守るためです。1兆円を恐喝される可能性もあるでしょうが、何よりも、ナカモトのプロジェクトは言わば、世界政府に対する革命であり、政府関係者からも命を狙われる可能性が十分あったためです。

なぜビットコインが革命なのか疑問に思った方も多いでしょう。ここから、ナカモトが計画した革命について説明していきます。

 

ビットコインの一番先頭のブロックには、「イギリスの首相が2度目の銀行救済措置に入ろうとしている」という1文がコードの中に残されています。

この年、金融機関の無責任な貸付によって引き起こされたリーマンショックによって、多くの銀行が倒産、あるいは倒産の危機を迎えていました。そして、多くの銀行を政府が税金を投入して救済しています。

 

また、ナカモトが掲示板に残したコメントの中には次の発言もあります。

「中央銀行は、通貨の信頼を下げるようなことはしないと考えられているが、歴史を見れば信頼はことあるごとに裏切られている」

この数十年の間に、日本を含む世界の中央銀行は新しい紙幣を刷り続け、国の支出に充てています。そして、通貨の価値を下げ続けてきました。

すこし難しい内容なので例を用いて説明します。

例えば、ダイヤモンドの値段が高い理由は、数に制限があるからです。もし仮に、ある土地から大量のダイヤモンドが見つかってしまうと、現在のダイヤモンドの価値は下がってしまいます。同様に、中央銀行が紙幣を大量に刷れば、私たちが銀行に預けているお金の価値はどんどん下がっていくのです。

 

アップルの共同設立者、スティーブ・ウォズニアックも同様の問題を指摘しています。

「ドルは経済的、政治的な理由から大量に刷られ、供給量に制限がないため”本物の通貨”ではない」また、

「金も技術革新によって採掘量が上がり、価値が安定しない」。

そして、ビットコインはドルや金よりも優れた通貨だと発言しています。

 

ビットコインは銀行や政府によって不安定に管理されている現在の金融システムを是正するために作られました。

ビットコインは、誰にも支配されることなく、あらかじめ供給量が決められている通貨です。そのため、新しい通貨が発行されることはありません。

所有者の権利が完全に守られ、かつ、銀行やクレジットカード会社のような第三者を通すことなく、インターネットを使って世界中で決済することが可能になります。

しかし、なぜ、このビットコインが旧来システムの破壊につながるのでしょうか?

 

仮にコンビニや通販などで、円よりもビットコインが使われるようになったとします。その場合、日銀がいくら新しいお金を刷っても、ほとんど効果がなくなります。国から仕事を受けている業者や公務員がビットコインでの支払いを望む場合、一度、円とビットコインを交換する必要があります。新しい紙幣を刷れば刷るほど、円の価値は下がり、1ビットコインを購入するのに必要な円が増えてしまうのです。

政府はこれまでのように、足らない税収を埋めるために新しい通貨を発行して、国債を買うという裏技が使えなくなってしまうのです。

100年以上前の国家のように、国民から集めた税収だけで、国政を行わなくてはならなくなるのです。

ビットコインを世界中の中央銀行や政府が恐れているのはこのためです。

 

ビットコインを恐れている世界政府

2018年6月、国際通貨基金IMFは、世界中の中央銀行に、国が発行する法定仮想通貨を作るよう呼びかけました。つまり、中央銀行が独自の仮想通貨を発行して、ビットコインに対抗しなければ、中央銀行が権力を失うぞと警告したのです。

政府が独自に発行した仮想通貨が流通すれば、中央銀行が権力を持ち続けることができます。例えば、海外送金すると自動的に税金が引かれるようにすることも可能です。

実際に各国は独自通貨の検討を始めており、この先、政府発行の仮想通貨とビットコイン(その他の仮想通貨を含む)の戦いが繰り広げられていくでしょう。

中国の中央銀行はいち早く行動しており、すでに小切手をブロックチェーン化するシステムを開発しています。

もしも、政府発行の仮想通貨が勝利するということになれば、ナカモトの計画は失敗に終わります。再び政府や銀行による身勝手な金融政策が繰り返され、我々の資産や経済が脅かされることになるでしょう。

さらに、問題はそれだけではありません。

仮想通貨にはビットコインだけではなく、様々な通貨が存在します。ビットコインよりも複雑な決済を可能にしたイーサリアム。

そして、ビットコインの技術をデータベースやIoT、保険や物流など様々な分野に応用した新しい仮想通貨が生まれています。その中には、生年月日や住所のような個人情報、SNSや通販での購入履歴など、様々な情報を管理できるものがあります。

もしこのような通貨の機能を政府が発行する通貨が持てば、恐ろしいことになります。

 

個人の自由は政府発行の仮想通貨で消滅する

政府が発行する通貨では、国は特定の人物の資産を瞬時に凍結、あるいは消滅させることができます。現在でも、銀行の口座を凍結することは可能ですが、財布や金庫にある現金などは凍結できません。仮想通貨になればそれも可能です。国民のすべての財布から、強制的に税金を徴収することもできます。これはとてつもなく大きな権力です。

 

さらに、政府は個人のSNSでの発言や通販の購入履歴から、個人の思想や考え方をプロファイリングできるようになります。そして、個人のブロックチェーンに結び付いたGPS情報やIPアドレスから、その人物の行動を監視することも可能になります。

一旦、このようなシステムが完成してしまうと、国民はお金が使えなければ生活ができないため、強制的に服従してしまうことになります。

もし、ロシアや中国のような強い権力を持つ政府が、このような通貨を発行したら、とんでもないことになるでしょう。日本も無関係ではありません。10年後に日本の民主主義が守られている保証はどこにもないのです。いつの間にか、政府に対して否定的な発言をしていた人が周囲から消えていくような社会になっていても不思議ではありません。

別の動画「20年後、日本人の99%はニートになる!」でも触れましたが、このような国民の監視や選別は、AIによって、自動的に実行されていき、AIが政府にとって危険と判断した人間はすみやかに排除されていくことでしょう。

すでに政府による国民の監視・操作は始まっている

 

2018年3月、イギリスの選挙コンサルティング会社がFacebookから得た個人情報を選挙活動に利用していたことが内部告発されました。

Facebookの公式発表によれば、8700万人の個人情報が流出したようです。

そして、ある事実が明らかになり、事件はさらに大きなスクープとなりました。

その事実とは、このコンサルティング会社がトランプ大統領の選挙を支援していたということです。Facebookから得た情報の中にはアメリカ人の情報も多く含まれており、選挙戦に大いに利用されたと見られています。中には、Facebook社が情報流出を黙認し、陰でトランプ大統領を支援したという指摘もあります。選挙において情報はお金以上に重要です。トランプ大統領の当選はあらかじめ仕組まれたものであった可能性が出てきたのです。

 

国によっては、このような回りくどい方法を取らず、政府が企業の持つ個人情報を直接押収し、選挙に利用しています。例えば、野党支援者を特定し、選挙当日に冤罪で逮捕したりするなどして、選挙に参加できないよう妨害工作が行われています。

 

政府が情報をコントロールすることを放置してしまえば、我々の社会はすぐさま監視社会や独裁社会に堕ちてしまうことでしょう。

 

しかし、悲観的になるのはまだ早いでしょう。

このような国による管理に対し、ナカモトの意思を引き継ぎ、抵抗するプロジェクトがあります。

Mainframeと呼ばれる仮想通貨プロジェクトは、ブロックチェーン技術を使い、Webでやり取りされる情報、取引を全て匿名化します。

驚くべきことに、Mainframeの運営者でさえ、個人の通信やデータを監視することができないように設計されています。

 

例えば、あなたがLINEアプリで送信した画像やチャットの内容は、LINE社が覗き見ることが可能です。しかし、同様のサービスをMainframeで稼働させた場合、ユーザーはこれまでのようにLINEを使うことができますが、LINE社はユーザーの画像やチャットは当然のこと、連絡帳、購入しているスタンプさえも特定できなくなります。この技術の素晴らしい点は政府に対しても抵抗力があることです。情報を開くプライベートキーは、ユーザーしか持っていないため、mainframeの社員でさえ、個人情報を取り出し、政府に渡すことができないためです。

さらにこれはビットコインにも言えることですが、mainframeネットワークは、運営主体がいなくても、Web上に存続することが可能です。

サーバーの利用料などは、全てMFTと呼ばれるMainframeの独自通貨で決済されるため、Mainframeのチームメンバーが投獄されたとしても、Web上でサービスは生き続けます。

そのため、政府がmainframeを完全に破壊することは不可能なのです。

Mainframeのようにサトシ・ナカモトの精神を引き継ぎ、政府の横暴に立ち向かう仮想通貨は次々に生まれています。

 

このようなプロジェクトは、まだ走り始めたばかりで、実際の生活の中で使われるようになるには、まだまだ時間がかかるでしょう。しかし、10年後には仮想通貨は社会に不可欠なものになっていると予測します。ただし、それは政府発行の仮想通貨である可能性もあります。

 

外国人のコメント

 

Nakamoto Satoshiは、日本語で、”中”、”本”、”聡”って書く。これは、中央のインテリジェンスという意味だ。CIAはCentral(中央) Intelligence(インテリジェンス) Agency(組織)の略。つまり、ビットコインを作ったのはCIAさ。

おまえ、早く逃げろ、殺されるぞ!

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BTCが3万円を突破!「ビットコインはバブルだ。あと数か月もすれば暴落する」

25万円を突破!「あと数日だ。数日で暴落する」

20万円に下落!「そら言ったことか!バブル崩壊だ!」

40万円を突破!「おっと、またバブルがはじまったぞ」

200万円を突破!「いいだろう。1ビットコインだけ買ってやったよ」

60万円に暴落! 「あ、あ、あ、あ、」

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クラブの女に一晩、1ビットコインで寝ないかって聞いたんだ。

ほう、それで?

「ビットコインは私以上に上下するから、いらないわ。」だってさ

是非とも、俺の上で暴落してほしいもんだ

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いかがでしたか、今回はビットコインと世界政府の戦いについてまとめました。

2010年、世界で初めて、ビットコインで2枚のピザが購入されました。ピザの購入に使われたビットコインは10,000枚。このビットコインは、現在価格にして80億円だそうです。歴史上、最も高いピザになるでしょうね。

今後もSALLAチューブをよろしくお願いします。

よろしければ、動画の視聴もお願いします。

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